適応障害による休職
それに鬱病や不安障害などで仕事を休んでいる、あるいは休みがちだという人を加えれば、どれだけ多くの方が精神疾患で社会人として自立困難な状況にあるのでしょうか。
しかし、世の中そう自分の思う通りには行かないものですし、会社のこのような個人的対応がまだまだ少ないのが日本という国です。
確かに、適応障害の診断書が下り、その要因となるストレス因子が職場にあるとすれば、取り敢えず勤務先も休職を認めざるは得ないでしょう。適応障害のため長期休職する人が昨今、性別や年齢を問わず急激に増えていると言われています。
そして、適応障害による休職から依願退職を促されるという事になって行く訳ですね。
ある意味、職場としても対応しきれなくなり、退職を勧めて来るというのが多くのパターンです。
それに実際問題、休職は適応障害の一時的な回避手段に過ぎないという部分も否めません。
勿論、その要因が職場にあるのであれば、その環境から遠ざかる事で症状の改善は望めるでしょう。
ただ、再び休職が明けて職場に復帰すれば、また適応障害の症状が出るというのでは完全ないたちごっこ。
休職して取り敢えず治療に専念しても、復帰と同時に再発というのでは何の解決策にもなりません。
当然、その要因が職場や学校にある場合が圧倒的多数で、そうなれば、休職や休学はやむを得ないと考えていいでしょう。
適応障害による休職を申し出、その後会社が環境の変化を考えてくれるのが理想なのは確かです。
しかし、そういつまでも求職者扱いで在籍させておく訳にはいかないのが企業というもの。
だったらいっその事、休職ではなく離職という形を取って、治療に専念するのも一つの手は手でしょう。
そうした適応障害による休職や離職の支援制度や相談制度などもいろいろあるようですから、その辺りも関連のブログやサイトで調べられるといいのではないでしょうか。
